求人情報無料掲載による採用、成功と失敗の分かれ目は？
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求人情報を無料で掲載できる媒体で、人材を募集する企業が増えています。本当に無料なのか、お金がかかることはないのか、効果はあるのかなど、求人情報無料掲載で採用する際の成功と失敗の分かれ目となるポイントをご紹介します。
目次
求人情報の無料掲載ができる、主な媒体とその特徴
求人情報を無料掲載できる主な媒体は、WEB上で掲載するものがほとんどです。媒体の特徴は大きく分けて２つあります。1つ目はハローワークに代表される掲載から採用まですべて無料のサイト、2つ目は求人情報を無料で掲載し、採用決定時の成功報酬や応募者とのやり取りなど、必要に応じて料金が発生するサイトです。それぞれの特徴は、掲載が無料の理由、登録者の特徴、システムなどの違いにあります。
ハローワークや自治体、組合などが実施する完全無料タイプ
公的な機関が実施することで、求人情報の掲載から採用まで完全に無料の媒体です。登録者はWEBだけでなく、媒体誌や機関で求人情報を閲覧できますが、WEB上でのやり取りなどができないところも少なくありません。手続きも公的機関を通すことが多いため、各種の条件や制限があるところもあります。完全に無料であることはメリットですが、特にハローワークは退職時に転職先が決まっていても一旦登録する方も多く、ターゲットを絞りにくいのが現状です。無料ということでとりあえず求人情報を出しておく、という企業もあるようです。
広告や情報提供をすることで、掲載から採用まで完全無料のタイプ
企業や商品の広告を掲載し、求人情報と採用までの情報を活用する事で完全無料にするWEB上の媒体です。求人情報のWEBページは、用意されたテンプレートで自社によって作成するというところも多くみられます。手間はかかりますが、コストを抑えたい企業には適しています。ただし、完全無料のため、さまざまな企業や個人事業主が登録することで、自社の求人情報を検索されにくいという面も否定できません。
掲載から採用まで無料だが、オプション料金が発生するタイプ
求人情報の掲載スペースが大きい、登録者が検索する時に掲載順位が上がる、採用までの過程で登録者に直接アプローチできるなどのオプションが用意されていることがあります。また、応募者とのチャットや採用までのやり取りなどがWEB上で管理できるシステムもあります。これらの機能に対して各料金が発生する媒体です。求める人材のターゲットが広い場合にはおすすめです。
求人情報の掲載は無料だが、応募や採用ごとに課金される成果報酬タイプ
求人情報の掲載は無料で、応募者があったり、採用ができたりした時に料金が発生する媒体です。応募者も採用者もいない間は一部のオプションを除き、一切料金がかかりません。応募者が出た場合に料金が発生するのを応募課金、採用者が決定した場合にかかるのが採用課金と言います。成果報酬タイプはほかの無料掲載タイプと異なり、得意な分野（年齢・職種・年収など）に絞った特徴を持っています。カテゴリーをある程度絞っていることで、登録者への情報提供や応募しやすい求人情報作成のノウハウなどがあります。応募者数はほかのタイプに比べて少ない反面、採用したい人材により近い登録者にアプローチできるというメリットもあります。成果報酬型の中には、採用した人の年収によって報酬額が決まる場合も多いため、高い年収や専門職を得意とする媒体は慎重に選ぶ必要があります。
媒体の選び方は、採用したいターゲットで決める
それぞれの媒体では、年齢や職種、職歴、学歴など、登録者のカテゴリーが異なります。成功のポイントのひとつは、採用したいターゲットと同じ登録者がいる媒体を選ぶことです。それぞれの媒体では、登録者の特徴や成功例などを紹介しているため、参考にすることができます。また、媒体そのものの告知方法を見ると、どのような登録者を増やそうとしているかがわかります。
媒体を選ぶ時にもっとも大きく異なるのは、新卒採用か中途採用かということでしょう。しかし、現在ではさまざまな価値観の応募者が、それぞれ特徴のある媒体に登録しています。
新卒採用か中途採用か
新卒なのか、社会経験を積んだ人材を採用したいのかによって媒体の選び方が異なります。最近では第二新卒というカテゴリーも認知され、新卒採用に苦労している企業は、まだ企業の色に染まっていない社会人に注目しています。新卒の場合は採用までの準備期間が必要になるため、あまり無料掲載媒体はおすすめできませんが、企業研究として登録している学生がいる場合もあります。
学歴や職歴で絞りたい
知識や経験を重視する場合は、その方面を得意とする媒体を選ぶとよいでしょう。学歴は職種にも大きく関係するため、ターゲットとする職種の強い媒体がおすすめです。
年齢や性別を意識した求人
本来年齢や性別は求人の条件として指定することはできません。しかし、職務上や社員構成の面から、採用したい人材の年齢や性別を、ある程度絞りたいという場合があります。検討する媒体がどの年齢や性別に向けた告知方法をとっているか、また、実際の登録者数の年齢や性別の割合などを確認することが必要です。
掲載中こそ、成功する採用担当者のセンスが光る
採用担当者は掲載している間に、待っているだけでは応募者ゼロということも少なくありません。WEBサイトでやり取りできない媒体は別ですが、WEBであるがゆえにさまざまな方法で応募者にアピールすることができます。
例えば、登録者の情報を検索してスカウトメールを出したり、求人情報を更新したり、応募者にさまざまなアピールをする機会があるのもこれらの媒体の特徴です。オプション料金がかかる場合もありますが、掲載情報が無料でも採用につながって初めて効果があったというものです。媒体によっては、登録者に好感を持たれるアプローチの方法をレクチャーしてくれるところもあります。
採用は企業と応募者のマッチングが成功のカギ
採用活動は採用までが目的ではありません。入社後に活躍してこそ成功と言えるでしょう。たとえ採用できて成功報酬を支払っても、すぐに退職されてしまうこともあります。自社の求める人材とマッチした登録者の多い媒体を選び、ターゲットに適したアピール内容を掲載することが第一歩です。
